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1割ちょっと

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LGBTなど性的少数者に配慮するための、何らかの取り組みを実施している企業は、全体の約1割にとどまることが、厚生労働省の初の実態調査でわかった。

今後も実施予定がない、というのが3割以上という。

この調査は、従業員50人以上の企業1万社を対象にしたもので、民間に委託し昨年末に実施され、2388社からの回答を得た結果だ。

私が企業の経営者がなら、同性パートナーへの「慶弔休」とか「家族手当」は適用しない。

トイレの配慮はしないといけないだろう。

LGBTは認めないが、差別したり、蔑むような目で見てはいけない。

価値観はおかしくても、同じ人間なのだから、"人"として接してあげるべきである。

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LGBTの従業員に対する社内ルール作りが、製造業でも目立ち始めた。

ホンダは同性パートナーがいる社員にも、"結婚"休暇や祝い金などを与えるようだ。

トイレも彼ら専用のものを設けたりしている。

また、川崎重工業も4月から、同性パートナーを配偶者と同等に扱う社内規定を定め、慶弔休暇や介護休暇の取得などで適用されるという。 旭化成では、今年度中に、同性パートナーを扶養家族として認める福利厚生制度の導入を目指す。

同様の動きは外資系やネット企業で先行したが、グローバル化が進む製造業でも、ダイバーシティー(多様性)を競争力向上につなげようとしている。

私はこういう動向に異を唱えたい。

L(レズビアン)G(ゲイ)B(バイセクシュアル)T(トランスジェンダー)は、神の願われる姿ではないからだ。

人類が神に反逆した(堕落した)結果として生じたものであり、動物、植物世界にはない。

謂わば、人類に"流行り病"が生じてしまったようなものだ。

コロナウイルスの蔓延を放置すれば人類は遠からず滅亡する。だから世界は必死になって感染を食い止めようとする。

実際には起こらないだろうが、LGBTの数も世界中に拡大すれば人類は滅亡する。

陰陽の自然の摂理に反する価値観を容認することはできない。

陰陽の法則は、男・女、雄・雌、雄しべ・雌しべ、陽イオン・陰イオン、陽子・電子...というように、陽(+)と陰(-)が合わさることによって生存、作用、繁殖、発展をするようになっている。

断っておくが、彼らを差別しろという意味ではない。

むしろその逆だ。

彼らを救ってあげないといけない。

先祖の過ちや様々な原因で先天的に脳に異常がある人もいる。

異性を愛せないのに、無理やり愛せよという必要はない。

現代医学では"治せない"ので、病気とはみなさなくなったが、適切な教育とカウンセリング、心霊指導で"直す"ことができる。